ドローンを飛ばしたことはありますか?「日本の空を可視化する」 楽天AirMapが取り組むドローンの未来。

3月のある日曜日、「Rakuten Super Englishジュニア」自由が丘校で、楽天AirMap株式会社(以下、「楽天AirMap」)が、親子でドローンのプログラミングを体験できる「楽天ドローン体験教室」を開催しました。

当日は、小学校3年生から6年生の子どもたちが集まり、ドローンの飛行ルールや安全な飛ばし方を学んだ後に、簡単なプログラミングを行い、実際にドローンを飛ばす体験をしました。

初めて触れるドローンに、子どもたちはすっかり魅了され、自分がプログラミングした通りにドローンが飛行した時には思わずガッツポーズ。教室終了後にはドローンを買ってほしいとお母さんにせがむお子さんも。参加された皆さまからは、「楽しかった!」という反響をいただきました。

会場になったのは楽天が運営する「Rakuten Super Englishジュニア」自由が丘校。楽天が運営しているからこそ実現できる様々なイベントを開催することで、英語を学ぶだけではない教育の価値を提供しています。
会場になったのは楽天が運営する「Rakuten Super Englishジュニア」自由が丘校。楽天が運営しているからこそ実現できる様々なイベントを開催することで、 英語を学ぶだけではない教育の価値を提供しています。

ドローンが身近になっていく一方で、様々な課題やルールも

昨今、ドローンを宅配や、買い物困難者の支援、災害時に活用しようとする取り組みが盛んになっています。また、比較的安価なドローンも発売されていることで、空撮などを目的に個人でドローンを所有する方も増えてきました。

このようにドローンが私たちにとってより身近なものになっていく一方で、安全かつ円滑にドローンを飛行するためのルールや環境の整備も急務となっています。

そもそもドローンはどこで飛ばすことができるのか、ご存知でしょうか?

国交省は2015年に航空法でドローンの飛行ルールを定め、現在では、重さが200gを超えるドローンは、ルールに従って飛行することが義務付けられています。例えば、人口集中地区の上空や空港周辺の空域などは、落下して人に危害を及ぼす危険があるため、原則として飛行が禁止されています。

これらの地域でドローンを飛行させる場合、国土交通省およびそのエリアの空域管理者(各自治体や土地所有者など)の許可が必要です。その他にも、夜間の飛行や、飛行エリアでのイベント開催時など、状況によって個別にルールが設けられています。

いざ、ドローンを飛ばしたいと思っても、ルールや飛行可能なエリア、飛行申請の方法などが分かりにくいので困ってしまう人もいるのではないでしょうか。同時に、空域を管理する側にとっても、飛行ルールや飛行可能エリアをどのように操縦者に周知するか、また、飛行を承認するプロセスや飛行情報の管理をどのように行うのかなど、多くの課題があります。

日本におけるドローン飛行の環境整備に取り組む「楽天AirMap」

2017年に楽天はアメリカのAirMap社と合弁会社、「楽天AirMap」を設立し、日本におけるドローンの環境整備に乗り出しました。「楽天AirMap」は、空域を管理する人に「空域管理ダッシュボード」を、ドローンを操縦する人に専用アプリ「AirMap」を提供しています。201804_AirMap-03

空域管理者は「空域管理ダッシュボード」を用いて、管轄する空域における飛行ルールや飛行可能エリアを公開したり、ドローン操縦者からの飛行申請を承認したりすることができます。

また、ドローン操縦者は、専用アプリ「AirMap」を使用することで、各空域管理者が公開した飛行可能エリアやルールを確認し、フライトプランの作成から飛行申請までの手続きを、ワンストップで行うことが可能となります。さらに、アプリ上で気温・風向・風速などの気象情報の確認も行えるため、安全にドローンを飛ばすために必要な情報収集にも役立ちます。

ドローンに対する正しい理解で、ドローンの未来を作っていく

「楽天AirMap」では、上述のようにシステム面での環境整備をサポートしていく一方で、ドローンを飛行させるためのルールや機体の仕組みについて、正しい知識と理解を促していくことも、ドローンを普及させていく上で重要だと考えています。

冒頭で紹介した、子どもたちへの「楽天ドローン体験教室」は、その第一歩として開催されました。近い将来に様々な変革を社会にもたらすことが期待されているドローン。今後も、安全で円滑なドローンの飛行環境の整備や啓蒙に取り組み、大人から子供まで楽しんでドローンを飛ばすことが出来る環境作りを行っていきます。

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