「楽天ポイント」で賢く未来を考える!年末年始に始める「増やす」資産形成術

長引く物価高は、私たちの家計に重くのしかかっています。毎日の生活費、教育費、老後の資金──将来への不安を感じる方も多いのではないでしょうか。そんな現代において、家計を守り、さらに資産を増やすための“強力な味方”として注目されているのが「ポイント」です。

こうした背景の中、家計の収入・支出が大きく変動する年末年始に向けて、当社では、ポイントを活用した資産形成をテーマとしたメディア向けセミナーを2025年10月10日(金)に開催しました。本日は、そのセミナーの中から、ポイントを活用した効果的な資産形成術をご紹介します。


■ 物価高時代を生き抜く新常識: ポイントは現金と同等価値に

「楽天家計簿」が2025年6月に実施した「家計の悩みに関する調査」によると、物価高対策として収支の可視化や節約、クーポン活用といった項目を抑え、「ポイ活をする」という回答が1位を獲得しました。この結果は、今やポイントが単なるおまけではなく、現金と同様に家計を支える重要な価値として認識されていることを示しています。


「もらう」「使う」から「増やす」へ: 進化する「ポイ活」のフェーズ

これまでの「ポイ活」は、買い物やキャンペーンで効率的にポイントを「もらう」、そして貯まったポイントを支払いにあてたり、商品と交換したりして「使う」ことが主流でした。しかし、現在の「ポイ活」は、貯めたポイントを運用や投資に回して「増やす」という新しいスタイルが広がっています。

当社が2024年11月に実施した「経済圏の利用状況に関する調査」でも、メインで利用する経済圏を選ぶ決め手として、「ポイントの貯めやすさ」「ポイントの使いやすさ」に加え、「ポイントの増やしやすさ」が上位にランクイン。これは、単にポイントを消費するだけでなく、“資産形成の手段としてのポイント活用”が浸透してきたことを表しています。

複数のポイント経済圏が存在する現代において、日常で利用するサービスを1つの経済圏に集約することで、ポイントを「もらう」「増やす」「使う」というサイクルがより効率的に回ります。「楽天エコシステム(経済圏)」では、まさにこの理想的なサイクルを実現するための多様なサービスを提供しています。


■「楽天エコシステム」が提供する、「楽天ポイント」を増やすサービス・機能

当社では、「楽天ポイント」公式アプリ「楽天PointClub」にて、「楽天ポイント」を増やすサービス・機能を提供しています。


「楽天PointClub」アプリで、もっと楽しく、もっと快適に!

「楽天PointClub」アプリは、2025年10月に「ポイントライフを楽しもう!」をテーマにデザインを一新し、ポイントを「もらう」「増やす」「使う」をより楽しく、快適にできるようになりました。そして、「楽天ポイント」を「楽しく増やす」サービス・機能を5つ提供しています。

・「楽天ポイント運用」: 「楽天ポイント」を使って手軽に運用体験ができるサービスです。「アクティブ」「バランス」の2コースから選択し、ポイント数を設定することで運用を始められます。2025年10月からは、AIが運用アドバイスを行う新機能「AI運用予測」も搭載され、運用体験をより楽しく、スムーズに始めることが可能になりました。

・「貯めトクモード」: ONにするだけで、貯めていた「楽天ポイント」に自動で利息が付き、ポイントが増える状態になる機能です。利息がついたポイントは、いつでも気軽に引き出して使うことができます。

・「ポイント楽天株」: 「楽天ポイント」を使って楽天グループ株式会社の株式への投資体験ができるサービスです。運用中のポイント数は、楽天の株価に連動して増減するので、気軽に株主体験ができます。

・「楽天ポイントビットコイン」: 「楽天ポイント」を使って話題のビットコイン運用を疑似体験できるサービスです。「楽天ウォレット」が提示するビットコインの取引価格に応じて、ポイント残高が増減します。他サービスと比較して日々の価格変動が比較的大きいため、ゲーム感覚で楽しめます。

・「楽天ポイント定期(ベータ版)」: 貯金感覚で「楽天ポイント」を安定運用でき、放っておくだけで高利率の利息が付くサービスです。ポイントを2年間預けておくことで高利率の利息が付き、満期前でも簡単に引き出すことができます。リスクを抑えつつ、確実にポイントを増やしたい方に適しています。

これらは、すべて「楽天PointClub」(アプリ版・ウェブブラウザ版)で利用可能です。ポイントを「もらう」「使う」だけでなく、「増やす」という新たな価値を提供し、皆様の「ポイントライフ」をさらに豊かにします。


■楽天証券で始める本格的な「ポイント投資」

楽天証券では、1ポイント=1円から、投資信託・国内株式・米国株式などを購入できる「ポイント投資」を提供しています。積立設定や、NISA口座での利用も可能で、初心者でも気軽に投資を始めることができます。また、楽天銀行と楽天証券の口座連携で優遇金利が適用となる「マネーブリッジ」と「楽天ポイントコース」を設定のうえ、楽天証券で「ポイント投資」をすると、「楽天市場」のポイント進呈率が最大+1倍になる「SPU(スーパーポイントアッププログラム)」の対象となり、さらにお得に「ポイント投資」をすることが可能です(注1)。


新サービス「かぶピタッ™」でNISA活用を最大化!

2025年7月16日(水)、楽天証券は100円から1円単位で国内株式を購入できる、大手オンライン証券で唯一(注2)のサービス「かぶピタッ™」を発表しました。

「かぶピタッ™」では「楽天ポイント」を1ポイントから利用でき、現金と併用してお得に株式投資が可能です。少額で複数の銘柄に分散投資することで、リスクを抑えながら着実な資産形成を実現できます。またNISA口座の成長投資枠を余すことなく使え、非課税メリットを最大化できるほか、“毎月いくら分を株式投資に使う”などの家計管理も簡単になります。


■ポイ探・菊地 崇仁さんがおすすめする「ポイ活サイクル」

本セミナーでは、「ポイント運用」や「ポイント投資」に詳しいポイ探の菊地 崇仁さんにもご登壇いただき、「楽天エコシステム」を活用した具体的な資産形成術を披露いただきました。菊地さんが提唱するのは、ポイントを「もらう」「使う」「増やす」で循環させる「ポイ活サイクル」です。

株式会社ポイ探 代表取締役 菊地 崇仁さん

2006年よりポイント交換案内サービス・ポイ探の開発に携わり、2011年3月代表取締役に就任。以降ポイントやクレジットカードに関して、新聞や雑誌に記事提供を行い、セミナー講師としても活躍中。約130枚のクレジットカードを保有し、約150万円の年会費を支払い、一般カードからプラチナカード等のプレミアムカードを実際に保有・利用し、信用できる情報提供を行う。すべてのカードを利用し、おトクな使い方、おすすめの使い方を日々研究中。

菊地さんは、まずポイントを「もらう」ために、日常の買い物で効率的に楽天ポイントを獲得することが重要だと語ります。具体的には、「SPU」および「お買い物マラソン」などのキャンペーン、「楽天ブラックカード」などの特典を活用し、「楽天市場」で買い物をすることがお得だとのこと。

さらに、通常ポイントが100ポイント以上貯まったら、NISA口座で投資信託を購入するために「ポイント投資」に回して、ポイントを「増やす」ようにしているそうです。

また、期間限定ポイントの使い方についても、「楽天モバイル」の利用料金にあてたり、「楽天ペイ」や「楽天ポイントカード」で日常的に使用したりするなど、賢い活用法を紹介いただきました。貯まったポイントをこうして家計に活かすことで、日々の支出を抑えつつ、資産形成につなげることができます。

この「もらう」→「増やす」→「使う」のサイクルを繰り返すことで、無理なく着実に資産を積み上げていくことができると菊地さんは強調します。

菊地さん:
「(これからポイント運用やポイント投資を)気軽に始めるなら、まずは『ポイント運用』です。『ポイント投資』は証券会社やクレジットカード、投資に回せるポイントの種類などを確認し、自分に合った方法を選ぶのが重要。楽天グループはその選択肢が多いのが強みです」

特に「ポイント投資」は、将来に向けた資産形成手段として注目されています。学費などキャッシュレス決済が難しい支出にも活かせるため、より幅広い活用が期待できるとのことでした。


■「楽天ポイント」で、あなたも賢い資産形成を!

物価高が続く現代において、ポイントは単なる特典ではなく、家計を支え、資産を増やすための重要なツールへと進化を遂げています。楽天グループは、この変化に対応し、「楽天ポイント」を「もらう」「使う」だけでなく、「増やす」ための多様なサービスと機能を提供しています。

「楽天PointClub」の「ポイント運用」や、楽天証券の「ポイント投資」、そして新サービス「かぶピタッ™」など、誰もが気軽に・効率的に資産形成にチャレンジできる環境が整っています。

この年末年始、あなたも「楽天エコシステム」を最大限に活用し、楽天ポイントを「増やす」ことを意識した「ポイ活」を始めてみませんか?

(注1)投資信託、米国株式を、それぞれ当月合計30,000円以上購入する際に、「楽天ポイント」を1ポイント以上利用することが必要。条件達成で、それぞれポイント進呈率+0.5倍、最大+1倍に。
(注2)主要ネット証券(口座数上位5社: SBI証券、松井証券、マネックス証券、三菱UFJ eスマート証券、楽天証券(五十音順))で比較(2025年10月10日、楽天証券調べ)

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