楽天がマネーセミナーを開催！「人生 100 年時代」に必要なお金の基本知識とは？

「人生100年時代」――

日本人の平均寿命が延びて退職後のセカンドライフが長くなり、お金が掛かる期間も長期化している昨今。近年の世界情勢や物価高騰も相まって、事前の資産形成への関心が高まっています。

そんな潮流を受けて楽天は、「楽天証券」「楽天生命」の専門家や担当者から、今知りたいお金との付き合い方や老後資金の貯め方、高額療養費制度と医療保険の必要性などを紹介するイベント「楽天グループ 人生100年時代のライフプランを考える、お金の基本セミナー」を2023年4月6日に開催しました。記者向けに開かれたこのイベントの内容を、本記事では要約してお伝えします。

多くの人が抱える、お金の不安に関する調査

「楽天ママ割（妊娠中や子どもがいる世帯向けの無料メンバーシッププログラム）」が加入メンバー1,000人を対象に「お金の不安に関する調査」を実施し、その結果を紹介しました。調査では、将来の資金について不安を感じている人が80％以上いるということがわかりました。しかしながら、ライフプランを作成したり、今後必要になる金額を計算したことのない人も70％以上にのぼり、将来に対して漠然とした不安を抱えていることがうかがえます。 

お金の不安を解消するためには「収支や固定費の見直し」「ポイ活」だけではなく、将来に備えて効率的に資産形成を始めるために、これからどれくらいの資金が必要になるのかを今から把握し、正しい知識を持って資産運用に取り組む必要があります。

そこで本イベントでは、資産運用の初心者も取り組みやすい「NISA」「iDeCo」「保険」の3つについてご紹介しました。

今こそ知りたいお金との付き合い方

年金や老後資金への不安が高まる中、個人が将来に備えて、自分で老後資金をつくりやすくするための様々な制度を国が用意しています。中でも、少額投資非課税制度のNISAや、個人型確定拠出型年金制度のiDeCoは、運用で得られた利益への課税（通常約20％）が非課税になるなど、節税効果の大きい制度です。特に2024年1月から新しく始まる予定の新NISAに注目が集まっています。本セミナーでは、長期投資に活用される金融商品の1つ、投資信託や新NISAの制度について説明しました。（NISAの詳細は、「楽天証券」のウェブサイトよりご覧いただけます）

投資の基本となる考え方や、お金を増やすおすすめ商品、運用方法については、本イベントで登壇した篠田が著した書籍「【2024年新制度対応版】NISA＆iDeCo完全ガイド」で詳しく解説していますので、ぜひご興味あれば、お手に取ってみてください。

これから貯めたい老後資金～じぶん年金「iDeCo」の必要性とは？～

iDeCo（個人型確定拠出型年金）とは、ひと言であらわすと「自分でつくる年金」。毎月投資信託などを積み立てていくことで、その投資金額と運用益を将来の公的年金（国民年金、厚生年金保険）に上乗せすることが可能になる、国が用意した制度です。

公的年金があるのに、なぜ個人で年金を積み立てる制度の重要性が高まっているのか。それは、公的年金だけでは老後の家計が赤字になることが、総務省などの調査によりほぼ確実とされているからです。セカンドライフにおける赤字を解消するためには、自分自身でまとまった老後資金を用意する必要があり、そこで役に立つのがiDeCoという訳です。

iDeCoのメリットとして、以下3つの大きな税制優遇（節税効果）があります。

①積立時
iDeCoの掛金は、原則全額が小規模企業共済等掛金控除の対象となり、所得控除となります。

②運用時
通常約20%の税金が掛かる、投資信託などで発生する分配金などの運用益が非課税になります。

③受け取り時
退職金と一緒に受け取る一時金形式か、年金の一部として受け取る年金形式の2つの受け取り方法を選択できます。それぞれ計算方法が変わりますが、一定金額まで非課税になります。

ただし、知っておかなければならない注意点が2つあります。1つはiDeCo用の口座管理手数料が掛かること。そしてもう1つは、少なくとも60歳になるまでは、お金が引き出すことができないことです。つまり、数年以内に必要になるような生活費や大きなお金については、iDeCoとして運用しないように気を付けなければなりません。掛金をいくらにするのかは毎年見直すことが可能なため、ライフイベントの有無など状況に合わせて都度検討を重ねることが必要です。

 楽天証券では、楽天証券の総合口座とiDeCo口座を開設いただくと、1つのアカウントでNISAやiDeCoを管理することができます。投資初心者の方でも始めやすいよう、運営手数料が0円になるほか、「楽天マガジン」や「楽天Kobo」とコラボして、投資や金融を学べるコンテンツもご用意しています。

高額医療費制度と医療保険の必要性

最後に保険です。保険は、「たくさん加入すれば良い」というものでもなく、また「安ければいい」というものでもありません。自分のリスクに必要な保障が用意されている内容になっているか、その「質」を考えることが重要です。

ここでは、医療保険を具体例として説明します。

日本には、ひと月の医療費の自己負担額（3割（収入・年齢によっては2割・1割など））が限度額を超えると、その超過分が事後的に払い戻される「高額医療費制度」があり、医療費が嵩んでも自己負担が過度に大きくなることはないように制度が整えられています。

しかし、入院時に掛かる費用は医療費だけではなく、食事代や差額ベッド代、日用品や交通費などにわたり、これら公的保険の対象外のものは全額自己負担のため、負担は増大することがあります。生活保険文化センターが行った調査（令和元年度　生活保障に関する調査）によると、入院した時の1日当たりの自己負担費用は、平均して23,300円という調査結果があり、決して少ない金額で収まるとは限りません。

そもそも保険とは、「発生頻度は低いが、金銭的なリスクが大きい事象」に備えるものです。例えば、入院が長期にわたることになった場合、仕事ができなくなることによる収入減といったリスクがあります。短期入院の場合も、保険の契約内容によっては、入院間隔が十分にあいていないため複数回の短期入院を1回の長期入院とみなす場合もあり、短期入院保障ではカバーできない場合が出てくる可能性もあります。こういったリスクと、自身が負担できる金額を鑑みて、保険の内容を決めていく必要があるのです。

楽天生命では、お客様向けに全国各地で参加無料のマネーセミナーを主催し、保険に対する不安解消に努めています。セミナーではマネーの基礎知識、保険の賢い選び方、老後の資金づくり、資産運用の方法などについて講演するほか、特典としてファイナンシャルプランナーによる無料個別相談の時間などをご用意しています。

よりよい将来の生活を実現するために

いかがでしたでしょうか？ご自身や家族の老後や万が一の事態に備え、今からできる対策を講じておくことで、将来、安心して豊かな生活を送ることができると思います。楽天は、皆様の日常生活がさらに豊かになることを目指して、「楽天証券」「楽天生命」などフィンテック分野を含む70以上のサービスで構成された「楽天経済圏」を形成しています。皆様の生活もエンパワーメントできるよう、今後もよりよいサービスを提供できるよう努めていきます。

※本記事は、お取引の参考となる情報の提供を目的として作成したものであり、投資勧誘や特定の金融商品への投資を推奨するものではありません。また、各種金融商品は、お客様の投資目的、リスク許容度に必ずしも合致するものではありません。投資に関する最終決定はお客様ご自身の判断でなさるようお願いいたします。これらの情報によって生じた損害について、情報提供元は原因の如何を問わず一切の責任を負いません。

※本コンテンツの記載内容に関するご質問・ご照会等には一切お答え致しかねますので予めご了承お願い致します。またNISAやiDeCoなど各種制度は、今後国の方針により内容が変更になる可能性がございます。また、本コンテンツの記載内容は、予告なしに変更することがあります。